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　学び舎は、次のように日本側の戦争犯罪について記述しています。
239Ｐで「日本軍はシンガポールの中国系住民を何か所かに集合させて、日本に敵対しているとみなした多くの人々を処刑しました。」と記述しています。普通に読めばこれは日本軍による戦争犯罪と理解されるでしょう。

　戦後イギリス軍は、シンガポールでこの華僑処刑の裁判を行いましたが、見せしめにたった2人の将校しか処刑できませんでした。イギリス軍が日本軍に追われ撤退したとき、残した華僑スパイたちが逮捕され処刑されたからです。つまり日本軍の処刑は、国際法に従って処刑がなされたものでした。イギリスは、日本の裁判官には何も罪を問うことができなかったのです。　

　また、235Ｐで「日本軍は12月、南京を占領しました。このとき、国際法に反して、大量の捕虜を殺害し、老人、子供を含む多数の市民を暴行・殺害しました。(南京事件)。これも事実ならば戦争犯罪です。

　では南京事件（南京大虐殺）は本当にあったのでしょうか？
東京書籍によりますと、教科書に南京事件を記述している理由は、次の３つとのことです。
1.外務省のホームページ
2.偕行社の南京戦史　
3.東京裁判　

　しかし、東京書籍の言う「女性や子供など一般の人々や捕虜をふくむ多数の中国人を殺害しました」は、外務省のホームページには全くありません。

　また、自由社の255Ｐに記述があるように
東京裁判は、「このような批判や反省のある裁判ですが、現在の日本政府は、裁判は受諾しており、異議を述べる立場にはない」としています。このため外務省のホームページは、ギリギリ「否定できない」という表現にならざるを得ないのでしょう。なぜならば、松井大将は、この南京戦の「戦争法規違反」という罪で裁かれてしまったからです。
　次に偕行社は、その後新たに平成２４年８月発行の偕行社特集で意見を明らかにしています。ここで「南京事件の本質は戦時プロパガンダであった」と明確に述べています。

　次に東京裁判の南京事件は、松井大将を処刑するために必要な証拠を集め東京裁判で突然持ちだされたのですがそれは全て伝聞の証拠でした。
刑事裁判で証言者が「Ａさんが現場で彼を見たといっているからかれが犯人だ」と証言してもそれは証拠として採用されないことは常識です。典型的な例を挙げますと。「大勢の男性、女性子供が殺害された。理由もなく市民が銃殺、刺殺されたと聞いている。」東京裁判では、このような伝聞証言が証拠として採用され、南京攻略の松井大将は、戦争法規違反というただ一つの罪で処刑されてしまいました。
　東京書籍の記述もこのような東京裁判の伝聞証言を根拠にしています。ちなみに松井大将は、かつて蒋介石が日本に留学した時身元保証人になったといわれています。また南京城攻略戦では、国際法に基づいて降伏勧告のビラを撒かせたり、中山陵（孫文の墓）に立てこもる敵に対し砲撃を禁止し、小銃だけで攻撃させたほどの親中派軍人だったそうです。
　日本人の命よりも大事なのか？　昔も今も親中派というのはこういうところがあるのでしょうか？　

　南京事件は、はじめ南京大虐殺と呼ばれていました。東京裁判が、行われていた時、南京戦に参加した将兵がまだ大勢おられましたので「なにをばかな！」で済んでしまいました。当時南京市内には従軍記者、カメラマンが大勢いました。市内を取材せて回っていたのです。これは同盟通信社会部の前田雄二氏の「戦争の流れの中に」からの抜粋です。

　ところが時代が下がりこの人たちがいなくなると朝日新聞で本多勝一記者の中国の旅の連載が始まります。
その後多くの種類の本が出版され始めます。しかし使われている写真がみなニセ写真だということがわかるとこの南京事件の宣伝活動は下火になっていきます。
　朝日新聞の本田勝一氏が書いた『中国の日本軍』、笠原十九司氏の「南京事件」、アイリス・チャンの本にもこの写真が使われていました。平成２６年、ようやく元朝日新聞記者の本多勝一氏も自分の著書に偽写真を使ったことを認め、それを週刊新潮が９月２５日号で報じました。

　
　しかし、中国政府は、「南京大虐殺」という反日宣伝を諦めません。
平成２７年１０月、「南京大虐殺文書」がユネスコに登録されました。
　続く